VMware代替製品を徹底比較！選定基準から移行の注意点まで解説

VMware代替製品の検討が急増している背景

近年、多くの企業でVMwareから別の仮想化基盤への移行を検討する動きが活発になっています。この背景には、製品を提供する企業の体制変更が大きく関わっている状況です。どのような変化があったのか、以下の表に主な要素を整理しました。

Broadcom買収によるライセンス体系の変更

大きな転換点となったのは、2023年にBroadcom社がVMwareを買収したことです。この買収に伴い、VMwareのライセンス体系は根本的に見直されました。これまで主流だった永続ライセンスの販売が終了し、すべてサブスクリプション型の契約へと移行している状況です。

買い切り型で長期間利用してコストを抑えていた企業にとって、この変更は毎年の固定費が継続して発生することを意味するでしょう。また、製品がいくつかのパッケージに統合されたことで、使わない機能まで含めて契約しなければならないケースも増えています。このような提供形態の変化が、代替製品を探す直接的なきっかけとなっているわけです。

VMware by Broadcom : 製品ラインアップとライセンスモデルを大幅に簡素化 - VMware Japan Blog

Broadcom、VMware |ブロードコム社

コスト高騰による運用見直しの必要性

新しいライセンス体系に移行することで、更新費用が従来の数倍に跳ね上がるという見積もりを受け取る企業も見られます。とくに小規模から中規模のインフラ環境を運用している場合、コストの増加分を吸収するのが難しいケースも少なくないでしょう。

さらに、サブスクリプション化によって将来的な値上げのリスクも考慮しなければなりません。システムを維持するためだけに多額の予算を割くことは、企業のIT戦略において得策とはいえないはずです。そのため、ライセンス費用が適正で、かつ現状の要件を満たせる代替製品へとインフラ環境全体を見直す必要性が高まっています。

VMware代替となる主な選択肢と特徴

VMwareから移行する場合、いくつかの有力な選択肢が存在します。それぞれの製品には得意とする領域や独自の仕組みがあるため、自社の要件に合わせて比較することが大切です。ここでは、主要な代替製品の特徴を表にまとめました。

Microsoft Hyper-V

Windows Server環境を中心に運用している企業にとって、真っ先に候補となるのがMicrosoft Hyper-Vです。

Windows Serverの標準機能として組み込まれているため、ハイパーバイザー部分について追加のライセンス購入なしで利用を開始できます。すでに導入済みの管理ツールを活用しやすく、既存の運用スキルをそのまま活かせる点が大きなメリットといえるでしょう。

ただし、Linuxベースのシステムを多く稼働させている場合は、細かな設定や管理においてVMwareほどの柔軟性を得られないこともあります。自社のサーバーOSの割合を考慮しながら、導入を検討することが求められます。

Windows Server と Windows での仮想化の Hyper-V | Microsoft Learn

Hyper-V上の CentOS および Red Hat Enterprise Linux VM | Microsoft Learn

Nutanix AHV

運用管理の負担を大きく軽減したい場合に適しているのが、Nutanix AHVといえます。

これはハイパーコンバージドインフラストラクチャと呼ばれる、サーバーとストレージを一体化したシステム上で動作する仕組みです。VMwareと同等の仮想マシン移行機能やバックアップ機能を備え、管理画面も直感的でわかりやすい点が特徴といえるでしょう。

ハードウェアとソフトウェアを一括で導入するため初期費用はかかりますが、日々の運用工数を減らせるため長期的なコスト削減が期待できます。インフラ管理者の人数が限られている企業にとって、魅力的な選択肢の一つとなります。

HCI（ハイパーコンバージドインフラ）とは？定義・仕組み・メリットをわかりやすく解説｜Nutanix

Proxmox VE

ライセンス費用をできる限り抑えたいというニーズに応えるのが、Proxmox VEです。

オープンソースの仮想化基盤であり、ソフトウェア自体の利用料はかかりません。企業向けの有償サポートを契約した場合でも、VMwareと比較してコストを大幅に抑えることが可能です。

近年では海外を中心に導入が進んでおり、コミュニティでの情報共有も活発に行われている状況です。一方で、日本ではまだ商用サポートを提供するパートナー企業が少なく、万が一のトラブル時には自社で解決できる高い技術力が求められる場面もあるでしょう。オープンソースの特性を理解した上で採用することが重要です。

Proxmox Virtual Environment | Proxmox | 取扱製品 | ネットワールド

Pricing for Subscriptions Plans - Proxmox Virtual Environment

Oracle Linux KVM

社内でOracle DatabaseなどのOracle製品を広く活用している企業には、Oracle Linux KVMが適しているといえます。

Oracle社が提供する仮想化環境であり、自社製品との相性が最適化されているため、パフォーマンスを引き出しやすいという強みを持っています。

また、ライセンスの計算ルールが明確であり、データベースのライセンス費用を適正に抑えやすい点も特徴といえるでしょう。汎用的な仮想化基盤としてだけでなく、特定のシステムに特化した環境を構築する際に検討すべき選択肢となります。

Oracle LinuxでKVMを使用してVMを作成

自社に適した代替製品を選ぶための比較ポイント

代替製品の候補が絞れたら、次は自社の環境にどれが適しているかを見極める段階に入ります。単に機能や価格を並べるだけでなく、実際に運用を切り替える際の現実的な課題を考慮しなければなりません。比較検討する際にチェックすべき項目を表に整理しました。

既存環境との互換性と移行難易度

新しい基盤を選ぶ際にまず確認すべきなのは、現在稼働しているシステムがそのまま新しい環境で動くかどうかという点です。

VMwareで構築した仮想マシンの形式を、代替製品が読み込める形式に変換するツールが用意されているかを確認してください。製品によっては、ネットワークの構成やストレージの設定を自動で引き継げないものもあります。

互換性が低い製品を選んでしまうと、手動でシステムを再構築する手間が発生し、移行プロジェクトの進行に支障をきたす恐れがあります。専用の移行ツールが提供されているか、そしてそのツールの実績が十分にあるかを事前に調査しておきましょう。

長期的なTCOの試算

製品の選定では、表面的なライセンス費用だけでなく、長期間使い続けた場合の総所有コストを比較することが欠かせません。

新しい環境へデータを移す作業を外部の専門業者に依頼すれば、まとまった初期費用がかかるでしょう。また、運用担当者が新しい操作方法を覚えるための学習コストや、運用手順書を作り直す工数もコストとして見積もる必要があります。

5年先や10年先を見据えたときに、VMwareを使い続けた場合の更新費用と、代替製品へ乗り換えて運用する費用のどちらが有利になるのかを、多角的な視点でシミュレーションすることが大切です。

サポート体制と運用担当者のスキルセット

システムに障害が発生した際、迅速に復旧できるかどうかはベンダーのサポート体制に大きく依存します。とくにオープンソース製品を選んだ場合、自社の担当者だけでトラブルの切り分けから解決までを行わなければならない可能性があります。

現在のインフラ運用チームが、新しい仮想化技術に対する十分な知識を持っているかを客観的に評価してください。もしスキルが不足しているようであれば、日本語サポート窓口が用意されている商用製品を選ぶ方が無難でしょう。運用体制に見合った製品を選ぶことで、移行後のリスクを減らすことができます。

代替基盤へ移行する際の注意点とステップ

実際に移行プロジェクトを立ち上げる際には、計画的なアプローチが求められます。事前の準備を怠ると、業務システムが停止して現場に大きな混乱を招く可能性があります。安全に移行を進めるための基本的なステップを以下の表に示します。

現行環境の正確な棚卸しと課題抽出

移行作業の第一歩は、現在動いているすべてのシステムを正確に把握することから始まります。

長年運用している環境では、誰が使っているのかわからない仮想マシンや、必要以上にリソースが割り当てられているサーバーが存在することがよくあります。これらを整理せずにそのまま新しい環境へ移してしまうと、無駄なリソースまで移行することになり、コストの最適化につながりません。

各サーバーの用途や重要度、ネットワークの依存関係を詳細にリストアップし、不要なものを処分してから移行対象を絞り込む作業を丁寧に行ってください。

PoCによる事前検証の実施

机上での比較や設計が終わったら、本格的な移行の前に概念実証と呼ばれるテストを行うことが推奨されます。

本番環境と同じデータを一部コピーし、代替製品の上でシステムが正常に動作するかを確認するプロセスです。カタログスペックでは問題ないとされていても、自社システム特有のプログラムや古いOSが新しい基盤で予期せぬエラーを起こすケースは少なくありません。この段階で移行手順の正確性やデータ転送にかかる時間を測定しておけば、本番移行での失敗リスクを大きく下げられます。

ダウンタイムを最小限に抑える移行計画の策定

企業の基幹システムを移行する場合、サービスを停止できる時間は限られています。そのため、どのシステムから順番に移行するのか、システムを止める時間をどれだけ短くできるのかを緻密に計画しなければなりません。一度にすべてのサーバーを切り替えるのではなく、影響の少ない部門のシステムから段階的に移行していくアプローチが安全です。

また、万が一移行中に致命的なエラーが発生した際に、元のVMware環境へ素早く戻せる切り戻しの手順をあらかじめ用意しておくことも忘れないでください。入念な計画が、トラブルの少ない移行につながります。

VMware代替に関するよくある質問

代替製品の選定や移行について、多くの担当者が共通して抱く疑問があります。現場の不安を解消し、上層部へスムーズに提案を行うための参考として、よくある質問とその回答を表と文章で整理しました。

移行することで必ずコスト削減になりますか

代替製品へ乗り換えれば、すぐに費用が安くなるとは限らないでしょう。

たしかに毎年のライセンス費用は削減できる可能性が高いですが、初年度には新しいハードウェアの購入費や、データ移行のための作業費などの一時的な出費が発生します。

また、運用手順の変更に伴う社内の教育コストも軽視できません。数年単位の長い目で見ればトータルコストが下がるケースが多いものの、短期的にはVMwareの契約を更新するよりも出費が膨らむことがあります。

事前にしっかりとした費用対効果のシミュレーションを行い、社内で合意を得ておくことが大切です。

既存のバックアップツールはそのまま使えますか

現在使用しているバックアップソフトや監視ツールが、そのまま新しい仮想化基盤で使えるかどうかは製品によって異なります。

VMware専用に開発された機能に依存しているツールの場合、代替製品ではうまく動作しないケースが少なくありません。その場合、新しい基盤に対応したツールを新たに導入するか、標準機能で代用するかの検討が必要になります。

インフラの移行はハイパーバイザー単体の問題にとどまらず、周辺の運用ツールも含めたシステム全体の再設計になることを理解した上で、互換性の確認を早い段階で行うようにしてください。

まとめ

この記事の要点をまとめます。

• Broadcom買収に伴うライセンス体系の変更で運用コストが上昇している
• 代替基盤にはHyper-VやNutanixなどがあり環境に合わせた選定が求められる
• 製品選びではライセンス費用だけでなく移行工数を含めた総所有コストで判断する
• システムを安全に移行するためには事前の棚卸しと実機でのテスト検証が必要になる

自社のITインフラを長期的に安定させるため、まずは現状の正確な把握から始めてみてはいかがでしょうか。

VMwareからの移行先としてNutanixを検討されている方は、丸紅I-DIGIOグループのNutanixソリューションをぜひご検討ください。

Nutanixは、ハイパーコンバージドインフラ（HCI）によるシンプルな構成と高い拡張性により、運用負荷の軽減とコスト最適化を同時に実現できるプラットフォームです。オンプレミスとクラウドを柔軟に連携できるハイブリッド運用や、高い可用性・堅牢なセキュリティにも優れており、VMware環境からのスムーズな移行先として多くの実績があります。

丸紅I-DIGIOグループでは、導入計画の策定から設計・構築、移行、運用までを一貫してご支援するとともに、実際の導入事例もご紹介しています。貴社の現行環境や将来構想に合わせた最適な移行プラン検討の参考として、ぜひお役立てください。