SOARとは何か
SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）とは、複数のセキュリティツールを連携させ、検知後のインシデント対応を自動化・標準化する仕組みです。SIEMやEDRが脅威の検知を担うのに対し、SOARが受け持つのは見つけた脅威への対処プロセスそのものになります。ただし、導入すれば運用が自動的に軽くなるとは限りません。プレイブックの設計と既存ツールとの連携という前提が揃って、はじめて工数削減につながります。
SOARは、検知された脅威の調査から封じ込め、関係者への報告までを、あらかじめ定めた手順で自動実行する仕組みです。対象となるのはSOCやCSIRTが担う運用業務で、アラートの一次対応を人の手から切り離す点に特徴があります。ここでは、SOARの基本について整理します。
| 観点 | 要点 |
|---|---|
| 位置づけ | 検知後のインシデント対応を自動化する運用基盤 |
| 提唱元 | 調査会社ガートナーが統合型の概念として定義 |
| 主な利用者 | SOC・CSIRT・情報システム部門の運用担当 |
| 読み方 | 「ソアー」と読まれることが多い |
検知後の対応を自動化する仕組み
SOARが自動化するのは、脅威を検知した後の調査・判断・対処の流れです。たとえば不審なメールを検知した場合、送信元の評価情報を集め、危険と判定されれば該当メールを隔離し、URLを遮断するところまでが一連の処理としてつながります。人が判断を挟む余地を残す設計も可能で、隔離だけ自動化して最終承認は担当者が行う運用も選べます。
ガートナーがSIRPとTIPを統合して提唱
SOARという概念は、調査会社ガートナーが提唱したものとされています。セキュリティのオーケストレーションと自動化に、インシデント対応プラットフォーム（SIRP）と脅威インテリジェンスプラットフォーム（TIP）の機能を束ねた領域として定義されました。単なる自動化ツールではなく、インシデント管理まで含む運用基盤として整理された点が出発点になっています。
Security Orchestration, Automation and Response Solutions Reviews and Ratings（Gartner）
読み方は「ソアー」と呼ばれる
SOARは日本語では「ソアー」と読まれます。ベンダー資料や製品名では英字表記が使われることが多く、社内説明の場面では「セキュリティ運用の自動化基盤」と補足すると齟齬が起きにくくなります。
SOARを支える3つの要素
SOARは、連携（Orchestration）、自動化（Automation）、対応（Response）の3要素で構成されます。どの要素がどこまで担うのかを分けて捉えると、製品比較の軸も定まってきます。ここでは、SOARを支える3つの要素について、紹介します。
| 要素 | 担う範囲 |
|---|---|
| 連携（Orchestration） | ファイアウォール、SIEM、EDRなど複数ツールの情報を集約 |
| 自動化（Automation） | プレイブックに沿って調査・切り分け・一次対処を代行 |
| 対応（Response） | 封じ込め、関係者通知、記録と経過追跡までを実行 |
連携で複数ツールの情報を1画面に集約
連携は、別々に動いていたセキュリティツールの情報を1つの画面にまとめる役割です。ログ形式やベンダーが異なると横断的な分析が難しくなりますが、SOARが橋渡しをすることで、同じ攻撃を別々のツールが検知したケースも1件のインシデントとして扱えるようになります。
自動化が定型の切り分けを代行する
自動化は、手順が決まっている作業を機械に任せる部分を指します。IPアドレスの評価照会、端末の隔離、ファイアウォールでの遮断といった定型処理が対象になり、誤検知や低リスクアラートの初期調査から担当者を解放します。判断基準が固まっていない作業までは任せられません。
対応で封じ込めと報告まで完結させる
対応は、封じ込めの実行と関係者への共有、記録の保全までを受け持ちます。実施した作業は自動で記録されるため、事後のふり返りや監査対応の材料も残ります。メールや電話に依存した連絡と比べ、伝達漏れや誤送信のリスクも抑えられる構造です。
自動化の核となるプレイブック
プレイブックは、インシデントの種類ごとに対応手順をワークフロー化したもので、SOARの中核を担います。自動化の精度と範囲は、このプレイブックの作り込みでほぼ決まります。ここでは、自動化の核となるプレイブックについて、解説します。
| 観点 | 要点 |
|---|---|
| 中身 | インシデント種別ごとの対応手順と条件分岐を定義 |
| 作りやすさ | ノーコードで編集できると運用側だけで改修しやすい |
| 効果 | 担当者のスキルや経験に依存しない対応品質を確保 |
対応手順をワークフローに登録する
プレイブックには、いつ・何を・どの順番で実行するかを事前に登録します。フィッシングメール対応なら、受信の検知、送信元の評価照会、危険判定時の隔離、同一メールの受信者特定という流れを1本のワークフローとして組みます。手作業の手順書を、そのまま実行可能な形に置き換える作業と言えます。
ノーコードで作成できる製品を選ぶ
プレイブックをノーコードで編集できる製品だと、運用が回りやすくなります。攻撃手法や社内環境が変われば手順の見直しが発生しますが、そのたびに開発部門やベンダーへ依頼する体制では改修が滞りがちです。テンプレートが用意されているかどうかも、初期構築の負荷を左右します。
誰が対応しても品質が揃う
プレイブックに沿って処理が進むため、対応する担当者が変わっても手順と品質のばらつきを抑えやすくなります。従来はケースバイケースの判断が必要で、経験の浅い担当者が夜間に一次対応するときの不安が残りました。標準化が進むと、属人化の解消と引き継ぎ負荷の軽減が同時に進んでいきます。
SOARで自動化できる業務
SOARの効果が見えやすいのは、発生頻度が高く手順が定型化している対応です。代表的な4つのユースケースで、実際に任せられる処理を整理します。ここでは、SOARによって自動化できる業務について、解説します。
| ユースケース | 自動化される処理 |
|---|---|
| フィッシングメール | メールの隔離、送信元IPやURLの遮断、他の受信者の特定 |
| マルウェア感染 | 感染端末のネットワーク隔離、通信ログと実行プロセスの収集 |
| 不正アクセス | 対象アカウントの無効化、セッション終了、関連ログの分析 |
| 脆弱性管理 | 脆弱性情報の収集と、影響範囲にもとづく優先度の判定 |
フィッシングメールを隔離しURLを遮断
フィッシングメールの検知後、SOARは該当メールの隔離と送信元IP・URLの遮断を自動で進めます。同じメールを受け取った従業員の洗い出しと注意喚起まで含めて数分で完了するため、クリック前に被害の連鎖を止められるケースもあります。
マルウェア感染端末を即時に切り離す
エンドポイント製品がマルウェアを検知した時点で、SOARは感染端末をネットワークから切り離します。同時に通信ログや実行プロセスの情報を収集し、調査に必要な証跡を保全します。横展開を止めながら原因究明の材料も残る流れで、夜間や休日の初動の遅れを補えます。
不正アクセス時にアカウントを停止
異常なログイン試行や権限昇格を検知した場合、SOARは該当アカウントの無効化とセッションの強制終了を実行します。あわせて関連ログを収集し、侵入経路と影響範囲の調査結果をレポートとして残します。数時間から数日かかっていた初期対応の圧縮が期待できます。
脆弱性情報を集めて優先度を判定
新たな脆弱性が公開された際、SOARは詳細情報の収集と影響資産の洗い出しを自動で進めます。緊急度の判定まで自動化しておけば、対応すべき順番が朝の時点で並んでいる状態を作れます。予防的な運用に手が回りやすくなる領域です。
SOARが注目される背景
SOARへの関心が高まっている理由は、アラート量の増加とセキュリティ人材の不足が同時に進んでいる点に集約されます。現場の負荷が人の手で吸収できる範囲を超えつつあります。ここでは、SOARが注目される背景について、解説します。
| 背景 | 具体的な状況 |
|---|---|
| アラートの急増 | セキュリティチームに週17万件超のアラートが発生する調査結果 |
| 人材不足 | 約9割の日本企業がセキュリティ人材の不足を回答 |
| 攻撃通信の増加 | 2024年の観測パケット数は6,862億で2015年の10倍超 |
週17万件超のアラートが現場を圧迫
平均的なセキュリティチームには、週に17万4,000件以上のアラートが発生し、レビューできるのは約1万2,000件にとどまるという調査結果が報告されています。この量を人の目で選別すると、深刻な脅威が誤検知の山に埋もれるリスクが残ります。ツールを増やすほどアラートも増える構造のため、検知の強化だけでは運用が追いつきません。
約9割の日本企業が人材不足と回答
総務省の情報通信白書では、日本企業の約9割がセキュリティ人材の不足を訴えています。米国やシンガポールでは8割以上の企業が充足と回答しており、日本の状況は対照的です。採用で解決しにくい構造的な差であるため、運用の自動化で補う発想が現実的な選択肢になってきました。
攻撃通信は10年で10倍超に増えた
情報通信研究機構（NICT）の観測では、2024年のサイバー攻撃関連通信は6,862億パケットに達しました。2015年の約632億パケットと比べると10倍を超える増加です。手口の巧妙化も進んでおり、監視と分析を一本化しつつ一次対処まで自動化する必要性が高まっています。
SIEM、XDR、SOCとの違い
SOARは「見つけた脅威に対処する仕組み」で、脅威を見つけるSIEMやXDRとは役割が分かれます。混同したまま製品を比較すると、検知基盤の刷新とSOAR導入が同じ検討テーブルに載ってしまいます。ここでは、SOARとSIEM、XDR、SOCとの違いについて、解説します。
| 用語 | 役割の違い |
|---|---|
| SIEM | ログを集約・相関分析し、脅威をリアルタイムに検知 |
| SOAR | 検知後の調査・対処・報告を自動化 |
| XDR | エンドポイントやクラウドを横断した検知と対応 |
| SOC | 監視と対応を担う組織や体制そのもの |
SIEMは検知、SOARは対処を担う
SIEMが脅威を見つける仕組みで、SOARは見つけた脅威に対処する仕組みです。両者はログを集約する点で共通しますが、得意領域は分かれます。実運用ではSIEMの検知結果をSOARが受け取り、プレイブックに沿って処理する連携が一般的です。補完関係にあるため、どちらかを選ぶ比較にはなりません。
XDRは領域横断の検知対応に強い
XDRは、エンドポイントやサーバー、クラウドを横断してログを分析し、高度な攻撃の検知と対応に重点を置いた仕組みです。SOARと機能が重なる部分もありますが、SOARの主眼は運用業務の自動化と統合にあります。XDR製品に自動対応機能が含まれるケースもあり、既存環境で代替できるかを先に確認すると無駄な投資を避けられます。
SOCは組織、SOARは支える仕組み
SOCは監視と対応を担う組織や体制を指し、SOARはその業務を支えるツールです。SOCを外部委託している場合、SOARの導入効果は委託範囲の内側に生まれるため、契約内容との重複確認が先に来ます。自社で運用を抱えている組織ほど、自動化による効果が直接返ってきます。
SOARを導入するメリット
SOARの効果は、対応速度の向上と工数削減、品質の均一化、対応状況の可視化という4方向に現れます。ここでは、SOARを導入するメリットについて、解説します。
| 効果 | 内容 |
|---|---|
| 対応速度 | MTTD・MTTRの短縮で被害の拡大を抑えやすくなる |
| 工数 | 一次対応と情報収集の手作業を削減 |
| 品質 | プレイブックによる標準化で担当者間のばらつきを抑制 |
| 可視化 | 対応時間や担当者別の負荷をダッシュボードで把握 |
MTTRを短縮し被害拡大を抑えられる
SOARの導入は、平均検出時間（MTTD）と平均対応時間（MTTR）の短縮につながるとされています。攻撃では初動の速さが被害規模を左右するため、人の判断を待たずに封じ込めが始まる構造は効果が大きい部分です。夜間や休日に検知したインシデントほど差が出ます。
一次対応の工数を削減できる
情報収集や切り分けといった定型作業が自動化され、担当者の工数が空きます。低リスクアラートや誤検知の調査に費やしていた時間を、難易度の高いインシデントの分析に振り向けられるようになります。削減した工数の使い道を決めておくと、投資効果の説明もしやすくなります。
対応品質を標準化し属人化を防げる
プレイブックに手順が固定されるため、担当者の経験差による対応のばらつきが小さくなります。ベテランの判断が暗黙知のまま個人に残る状態も、ワークフローとして形式知に置き換わっていきます。異動や退職のタイミングで運用が揺らぐリスクを抑える効果も見込めます。
対応状況を可視化し改善点が見える
SOARは各担当者の作業時間や対応件数を記録し、ダッシュボードに集計します。優先順位付けが機能していない、特定の担当者に負荷が偏っているといったボトルネックが数字で見えるようになります。改善計画の根拠が揃い、経営層への報告材料としても使えます。
SOAR導入で直面する課題
SOARは導入すれば効果が出る仕組みではなく、費用と構築期間、既存ツールとの連携、運用手順の整備、プレイブックの保守という4つの壁が待ちます。想定していないと、高価なツールを持て余す結果になりかねません。ここでは、SOAR導入における課題について、解説します。
| 課題 | 内容 |
|---|---|
| コスト | 製品価格に加え、設計と構築の期間と人件費が発生 |
| 連携 | 既存ツールがAPI連携に対応していない場合がある |
| 前提整理 | 属人的で手順が未整理だと自動化の設計に進めない |
| 保守 | プレイブックの継続的な見直しと改修が必要 |
製品費用と構築期間がかさむ
SOARは製品価格が高めで、運用を軌道に乗せるまでに相応の期間もかかります。業務プロセスの整理、自動化シナリオの設計、環境構築のそれぞれに専門知識が求められます。予算を製品費用だけで見積もると、構築フェーズで計画が崩れるケースもあります。
既存ツールと連携できない場合がある
自社で使っているツールがSOARと連携できないと、自動化の範囲が狭まります。ファイアウォール、エンドポイント製品、ディレクトリサービス、SIEMの対応状況は、製品選定の前に確認しておきたい部分です。連携のためにインフラ側の更新が必要になるケースも珍しくありません。
属人的な運用のままでは自動化が進まない
対応手順が個人の判断に委ねられている状態では、プレイブックを設計できません。自動化とは、決まった手順を機械に渡す作業であり、手順そのものがない領域は対象外になります。SOARの検討が、結果として運用手順の棚卸しから始まる組織も多く見られます。
プレイブックの保守運用が必要になる
プレイブックは一度作れば終わりではなく、攻撃手法や社内環境の変化に合わせた改修が続きます。放置すると誤った自動対処が走り、業務停止を招くリスクも生まれます。誰がいつ見直すのかを運用ルールに組み込んでおく必要があります。
どんな企業がSOARに向くか？
SOARが効果を出しやすいのは、検知基盤が整い、アラート量が人手で処理できる範囲を超えている組織です。逆に手順が未整理な段階では、標準化を先に進めたほうが投資が生きます。ここでは、SOARがどんな企業に向くかについての判断基準を解説します。
| 条件 | 判断の目安 |
|---|---|
| 検知基盤 | SIEMやEDRを運用し、アラートが日常的に発生している |
| アラート量 | 一次対応の件数が毎日数百件を超えている |
| 人員体制 | セキュリティ専任が1名から数名で兼任も多い |
| 手順整備 | 対応手順が文書化されているかどうか |
SIEMやEDRを既に運用しているとき
SIEMやEDRを運用している組織は、SOARの効果が出やすい状態にあります。SOARは検知された情報を受けて動くため、検知の仕組みがないと自動化の起点が生まれません。検知基盤が未整備の段階では、まずそちらへの投資が先に来ます。
アラート対応が毎日数百件を超えるとき
一次対応の件数が毎日数百件を超えていると、自動化の投資回収が見込みやすくなります。件数が少ない組織では、プレイブック設計の工数が削減できる工数を上回る逆転も起こります。直近3ヶ月のアラート件数と、1件あたりの平均対応時間を出しておくと判断材料になります。
セキュリティ専任が数名にとどまるとき
専任が1名から数名で兼任も多い体制は、SOARの導入価値が高い状況です。人手で吸収していた部分が特定個人に依存しており、休暇や退職で運用が止まるリスクを抱えています。増員が難しい前提なら、自動化で処理能力を補う選択が現実的と言えます。
手順が未整理なら標準化を先に進める
対応手順が文書化されていない組織は、SOAR導入よりも手順の整備を先に進めたほうが投資が生きます。インシデント種別ごとの対応フローを書き出す作業は、そのままプレイブックの下書きになります。この工程を飛ばすと、ベンダー任せの設計になり運用が定着しにくくなります。
SOARの導入手順
SOARの導入は、一気に全面展開せず、優先順位付けから段階的に進める形が定着しやすくなります。ここでは、5つの手順で、検討から効果測定までの流れを整理します。
| 手順 | やること |
|---|---|
| 手順1 | 発生頻度と対応時間から自動化候補に優先順位を付ける |
| 手順2 | 既存ツールとAPIの対応状況を棚卸しする |
| 手順3 | 頻度の高い対応から小さく試験導入する |
| 手順4 | 担当者への教育と運用体制を整える |
| 手順5 | 空いた工数を脅威分析や予防的対策へ振り向ける |
手順1 自動化する業務に優先順位を付ける
最初に取り組むのは、どの業務を自動化すると効果が大きいかの見極めです。発生件数が多いインシデントと、調査や解決に時間がかかっているインシデントを洗い出し、削減できる工数を試算します。KPIを決めておくと、導入後の評価もぶれません。
手順2 既存ツールとAPIを棚卸しする
次に、社内で使っているツールとAPIの対応状況をもれなくリスト化します。連携できない製品が自動化の対象に含まれていると、設計の途中で計画の組み直しが発生します。インフラ側の更新が前提になるケースも早い段階で見えてきます。
手順3 頻度の高い対応から試験導入する
導入は、頻度が高く手順が固まっている対応から小さく始める形が向いています。フィッシングメール対応のように判断基準が明確な領域なら、効果も短期間で確認できます。全面展開を前提にすると設計が膨らみ、運用に乗る前に停滞しがちです。
手順4 担当者への教育と体制を整える
プレイブックの作成と改修、監視画面の運用、障害時の対処を担える人を社内に置きます。SOARで処理しきれない複雑なインシデントへの対応力も、並行して育てる必要があります。ベンダー依存のまま運用を始めると、改修のたびに手が止まります。
手順5 空いた工数を脅威分析に振り向ける
自動化で空いた工数の使い道を、導入前に決めておきます。アラートに追われる運用から、脅威ハンティングや脆弱性の予防的対策へ軸足を移せると、投資の成果が組織全体のセキュリティ水準に返ってきます。工数の削減量と使い道をセットで報告すると、次の投資判断にもつながります。
まとめ
SOARは、SIEMやEDRが検知した脅威に対し、調査から封じ込め、報告までを自動で進める運用基盤です。ただし、導入しただけで運用が軽くなるわけではありません。効果の大きさはプレイブックの作り込みと既存ツールとの連携範囲で決まり、自社に必要かどうかは直近のアラート件数と1件あたりの対応時間、専任人数から見極められます。
とはいえ、業務プロセスの整理から製品選定、自動化シナリオの設計、プレイブックの保守までを日々のアラート対応と並行して進めるのは、専任が数名の体制には重い負荷です。
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